2024.03.07
「ソフトウェアのグリーン化が製造業に与える影響」
MONOistでQUNIEコンサルタントが連載開始!
モノづくりスペシャリストのための情報ポータルMONOistにて、イノベーションマネジメント担当 ディレクター 小林直幸による3回の連載が始まりました。
世界的にGHG(温室効果ガス)削減や自然環境保全・再生等、“グリーン化”の取り組が進んでいます。一方、それらに係るガイドライン整備や国際ルール調整などは、いまだ変化の只中にあり、現在日本でも経済産業省主導で製品別のCO2排出量の算定ガイドライン作りが進められています。
これまで主にハードウェアの消費電力削減やデータセンターの再エネ利用拡大を中心的に取り組みんできたIT産業では、今後のさらなるCO2削減に向け、ソフトウェア分野においても新たな技術や標準的手法を確立することが求められるようになりました。
この動きは、ソフトウェア関連事業だけでなく、ソフトウェア開発の重要性が増している製造業においても無関係ではいられません。
本連載では、経済産業省のガイドライン策定において、ソフトウェア開発分野のルール案検討に参画する小林が、ソフトウェア開発/運用でのCO2排出量見える化と、製造業における取り組みのポイントや算定における留意点を3回にわたり解説します。
ぜひご一読ください!
掲載概要
■媒体
MONOist(外部リンク)
■連載「『ソフトウェアのグリーン化が製造業に与える影響』」
第1回 製造業で進むCO2排出量算定の要請 脱炭素ルール化の潮流とその影響(2024年3月6日)
第2回 ソフトウェア開発のCO2算定も重要に 製造業がいまから考えるべきポイント(2024年4月24日)
第3回 製造業がソフトウェア開発のCO2算定ルールで注意すべきポイント(2024年6月4日)
当ページに記載の内容は掲載時点での情報であり、外部の情報を含め、その後予告なしに変更となる場合があります。あらかじめご了承ください。
2024.02.20
クニエ、コンサルタント パラオ大統領を訪問
複数の日本企業によるミッションがパラオでのビジネス展開の可能性について議論
中央左:スランゲル・S・ウィップス・Jr 大統領/右端:折笠弘維大使
2024年2月13日、クニエ 途上国ビジネス支援担当 シニアマネージャーの西川圭輔とマネージャーの友繁孝亮の2名は経済産業省の「令和5年度 内外一体の経済成長戦略構築にかかる国際経済調査事業(太平洋島嶼国における社会課題解決型ビジネス展開支援に係る調査事業)」のプロジェクトメンバーとして、日本企業複数社と在パラオ日本国大使館の折笠弘維大使ともに、パラオ共和国スランゲル・S・ウィップス・Jr 大統領および大臣2名を訪問し、日本企業のパラオでの事業展開実現可能性についてディスカッションしました。
その内容は、水素エネルギーの実現可能性から水産養殖における課題など多岐にわたり、ウィップス大統領は日本企業が示したさまざまな技術やソリューションの、パラオでの応用の可能性に対し強い関心を示しました。
クニエは同事業にて、太平洋島嶼国・地域の経済概況、外国政府の支援および海外企業の参入状況、日本企業による参入可能性等を調査するだけでなく、現地のニーズに対応するために効果的と考えられる技術やソリューションを有する日本企業を選定し、現地協議ミッションを率いており、同ミッションの一部として本訪問が実現しました。
クニエでは、当プロジェクトをはじめ国内外の経済発展に係る事業へ参画するとともに、日本企業のグローバル展開を支援します。
スランゲル・S・ウィップス・Jr 大統領(左)と西川圭輔(中央)、友繁孝亮(右)
QUNIE途上国ビジネス支援について
QUNIEは、企業がさまざまなステークホルダーの力を活用し、途上国の社会課題をビジネスで解決すること、ひいては企業価値を向上していくことを支援しています。(More Information)
当ページに記載の内容は掲載時点での情報であり、外部の情報を含め、その後予告なしに変更となる場合があります。あらかじめご了承ください。
2023.11.27
「『COP28』を通じて考える気候危機への取り組み」
スマートジャパンでQUNIEコンサルタントが連載開始!
アイティメディア運営の電力・エネルギー業界専門メディア「スマートジャパン」にて、途上国ビジネス支援担当 コンサルタントが前後編にわたって寄稿します。
2023年11月30日から12月12日まで、アラブ首長国連邦ドバイにて「第28回気候変動枠組条約締約国会議(COP28)」が開催されます。COPは1995年の開始以来、各国が結束して気候変動対策を進めるうえで重要な役割を果たしてきました。
世界各地の異常気象やそれに伴う災害など気候変動との闘いが続くなか、今後の対策はどうなっていくのでしょうか。
本稿では昨年のCOP27にて議論された内容を振り返るとともに、現在世界がおかれている状況やCOP28での主な論点などを、前後編の2回にわたり解説します。
ぜひご覧ください!
掲載概要
■媒体
スマートジャパン(外部リンク)
■連載「『COP28』を通じて考える気候危機への取り組み」
(前編)世界の気候変動対策の現状と課題、「COP28」における主要な論点とは?/デバー ヒバ(2023年11月27日)
(後編)「COP28」は“進展なし”だったのか? 今後の日本に求められる姿勢を考える/平林 潤(2024年1月29日)
当ページに記載の内容は掲載時点での情報であり、外部の情報を含め、その後予告なしに変更となる場合があります。あらかじめご了承ください。
2023.11.09
「生成AI時代到来、ビジネスで効果的に活用していくには」ZDNET JapanでQUNIEコンサルタントが連載開始!
CIOやITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援するオンラインメディア「ZDNET Japan」にて、クニエ 通信・メディア業界担当 マネージャー 佐々木 新とコンサルタント 星野 隆人の共著による全4回の連載が始まりました。
近年、生成AIの技術が急速に進化しています。ChatGPTをはじめ世界中の関心を集めており、その影響はビジネスの現場にも大きく及んでいます。
生成AIの真の価値を引き出すためにはどのようなアプローチをすべきなのでしょうか。本連載では、全4回にわたり生成AIの現状と企業が直面する課題、そして有効な利用方法を解説していきます。
ぜひご一読ください!
掲載概要
■連載「生成AI時代到来、ビジネスで効果的に活用していくには」
第1回:生成AIで変わるビジネス新時代--社内利用の現状と課題(2023年11月9日)
第2回:生成AIの業務利用で企業が定めるべきガイドラインとガバナンス(2023年11月23日)
第3回:生成AIのビジネス活用でCIOとITマネジメントが直面する課題(2023年12月7日)
第4回:多様化する生成AIモデルの統合管理とその注意点--戦略的アプローチと統合管理の重要性(2023年12月21日)
当ページに記載の内容は掲載時点での情報であり、外部の情報を含め、その後予告なしに変更となる場合があります。あらかじめご了承ください。
2023.10.30
「『次世代データマネジメント』推進に向けたデータアーキテクチャを探る」EnterprizeZineでQUNIEコンサルタントが連載開始!
データテクノロジー・情報セキュリティ領域の専門メディア「EnterprizeZine」にて、ITマネジメント担当 シニアマネージャー 小林 靖典による全4回の連載が始まりました。
ChatGPTをはじめ、生成AI技術が急速に進歩し、ビジネスにおける本格的な利活用を検討する企業が急増しています。さまざまなテクノロジーが日々進化していく中、差別化や効率化などを図るために、これら進化に追従し、変革を進めようとする企業が多い一方、取り組みに比例して企業における「データマネジメント」の課題がますます複雑化・増加しています。
本連載では、企業のデジタルトランスフォーメーション(DX)やデータ活用に関する取り組み状況を踏まえ、企業は今後データマネジメントとデータアーキテクチャをどのように捉え、推進していくべきか、全4回にわたり解説していきます。
ぜひご一読ください!
掲載概要
■媒体
EnterprizeZine(外部リンク)
■連載「次世代データマネジメント」推進に向けたデータアーキテクチャを探る
第1回 日本企業のデータマネジメント取り組み状況と今後目指すべき方向性
自社はどこに? 5パターンでわかる“データ活用”の現在地 「次世代データマネジメント」実現への第一歩(2023年10月30日)
第2回 エンタープライズ・データウェアハウスの限界? 今後求められるデータアーキテクチャとは
「分散型のデータアーキテクチャ」がトレンドに──「EDW」の限界を前にデータアーキテクチャを再考する(2023年12月14日)
第3回 非中央集権型データアーキテクチャは、次世代のパラダイムになるのか
中央集権型データマネジメント VS 非中央集権型データマネジメント──自社に有効なのはどちらか(2024年2月15日)
第4回 次世代データアーキテクチャ実現のために実施すべき事項
今検討すべき「データアーキテクチャ」の条件、システムを構築してもデータ活用が進まない企業・担当者へ(2024年4月25日)
当ページに記載の内容は掲載時点での情報であり、外部の情報を含め、その後予告なしに変更となる場合があります。あらかじめご了承ください。
2023.09.19
「伝統的製造業こそ“カスタマーサクセス”に取り組もう」
SalesZineでQUNIEコンサルタントが連載開始!
翔泳社が運営するSales Tech関連情報メディア「SalesZine」にて、マーケティング戦略/営業改革担当 ディレクター渕上 順一郎による連載が始まりました。
営業組織を取り巻く環境は大きく変化し、顧客起点で物事を捉える生産性の高い営業組織が求められています。このような状況の中、顧客接点強化や効率化を目指し、DX推進に取り組む企業も多い一方、BtoB製造業の多くは、製品・サービス起点の体制や考え方が根強く、改革に向けた課題が山積しています。
そこで本連載では2回にわたり、「生産性向上」「顧客体験価値」の観点で、営業組織が改革を進めるにあたってのヒントを解説します。
ぜひご覧ください!
掲載概要
■媒体
SalesZine
■連載「伝統的製造業こそ“カスタマーサクセス”に取り組もう」(外部リンク)
前編 非サブスクのビジネスでも! 伝統的製造業が「カスタマーサクセス」を導入すべきワケ(2023年9月19日)
後編 カスタマーサクセス導入の7ステップ 製造業の成功事例も紹介!(2023年10月18日)
当ページに記載の内容は掲載時点での情報であり、外部の情報を含め、その後予告なしに変更となる場合があります。あらかじめご了承ください。
2023.09.14
「The Academy」にて金融サービスの最前線を解説!
ビジネスを加速させる会員制プラットフォーム「The Academy」にクニエコンサルタントが登壇します。
「The Academy」は、金融業界向けエグゼクティブセミナーを企画・開催する株式会社セミナーインフォが2023年7月に開設した会員制総合動画プラットフォームです。
この「The Academy」に、クニエのFINTECH領域のエキスパートが、今後続々と登場します。
ぜひご覧ください!
*視聴には、The Academyでの会員登録および、単品購入またはサブスク契約が必要となります。
掲載概要
■媒体
The Academy(外部リンク)
■2023年9月1日公開(2024年8月31日終了予定)
実用的なNFTの最新ユースケースのご紹介~NFTならではの要素を軸とした各ユースケースのUXについて~/シニアマネージャー 並木 智之
―無料お試しショート版はこちら―
■2023年11月1日公開(2024年10月31日終了予定)
個人分野損害保険の将来展望/シニアコンサルタント 関 貴裕
―無料お試しショート版はこちら―
■2023年12月1日公開(2024年11月30日終了予定)
2050年に地方銀行は何行になるのか/シニアコンサルタント 大沼 一輝
―無料お試しショート版はこちら―
■2023年12月1日公開(2024年11月30日終了予定)
日本の銀行がPBR1倍を超えるための方策とは/シニアコンサルタント 冨樫 滉平
―無料お試しショート版はこちら―
■2024年4月11日公開(2025年3月31日終了予定)
少子高齢化による人口減少の加速が生命保険業界に与える影響/コンサルタント 濱中 光
―無料お試しショート版はこちら―
当ページに記載の内容は掲載時点での情報であり、外部の情報を含め、その後予告なしに変更となる場合があります。あらかじめご了承ください。
2023.07.24
「『水素社会』に向けた日本の現状と将来展望」
スマートジャパンでQUNIEコンサルタントが連載開始!
アイティメディアが運営する電力・エネルギー業界専門メディア「スマートジャパン」にて、グローバルストラテジー&ビジネスイノベーション担当 パートナー 胡原 浩、シニアコンサルタント 岩本 遼の2名による連載が始まりました。
日本政府は、2017年「水素基本戦略」(2023年改訂)や2020年「グリーン成長戦略」(2021年より具体化)を策定するなど、水素産業の発展を国として支援することで、世界の水素産業をリードしてきました。
現在、世界各国で水素戦略が策定され多額の助成金が拠出されるなど、世界的にエネルギー源としての水素の存在感が増しています。
一方、水素社会の普及・実現に向けては、政府の支援だけでなく、それを受けた民間企業の戦略的な取り組みが欠かせません。
そこで本連載では、企業が水素関連事業の将来を検討するにあたって把握すべき、水素ビジネスのグローバルでの動向や諸外国の先進事例、日本でのビジネス状況・実装課題などを全3回にわたって解説していきます。
ぜひご覧ください!
掲載概要
■媒体
スマートジャパン
■連載「『水素社会』に向けた日本の現状と将来展望」(外部リンク)
第1回 主要国のエネルギー戦略における水素の扱いはどう違うのか? ~その役割と将来展望~(2023年7月24日)
第2回 海外の水素ビジネスの現況と企業事例、日本企業の事業機会はどこにあるのか?(2023年8月9日)
第3回 地政学リスクから考える、日本が水素輸入国となった場合の「安全調達」戦略(2023年9月11日)
当ページに記載の内容は掲載時点での情報であり、外部の情報を含め、その後予告なしに変更となる場合があります。あらかじめご了承ください。
2023.02.27
「なぜデータドリブン人事が、『日本式ジョブ型雇用』と『リスキリング』の成功に必要なのか」
日本最大級の人事ポータルサイト「HRプロ」でQUNIEコンサルタントが連載開始!
人事のプロフェッショナルを支援する「HRプロ」にて、QUNIE 人材マネジメント担当 マネージャー 萩野 亮による全3回の連載が始まりました。
2022年9月、政府は日本企業に年功制の職能給から「日本に合ったジョブ型職務給中心の給与体系」への移行、成長分野に移行するための学び直し「リスキリング」に対する支援策整備、企業・産業間での労働移動円滑化に向けた指針を、2023年6月までに官民で策定することを明らかにしました。
事業環境が目まぐるしく変わるなか、経営戦略と連動した人材戦略を策定し、事業成長を担う人材を採用・育成・配置することは企業にとって急務となっています。また、ジョブ型雇用への転換・リスキリングを成功させるには、従来の勘と経験に基づく対応から、データに根差した人事の意思決定=「データドリブン人事」への転換が必須と言えます。
本連載では、企業が直面するこの大きな転換に対する取り組みのポイントを事例や具体的な施策を交えながら、3回にわたり解説します。
ぜひご一読ください!
掲載概要
■媒体
HRプロ(外部リンク)
■連載 なぜデータドリブン人事が、『日本式ジョブ型雇用』と『リスキリング』の成功に必要なのか
第1回 「日本式ジョブ型雇用」の運用で人事がおさえるべき3つのポイントとは(2023年2月27日)
第2回 なぜ「リスキリング」を成功させるうえで、あるべき人材像の定義とデータに基づく計画・進捗管理が大事なのか(2023年4月26日)
第3回 経営戦略の実現に向けて会社が社員に提示すべき3つのこと、データドリブン人事に必要な4つのステップとは(2023年8月8日)
QUNIE 人材マネジメント担当について
QUNIE人事マネジメント担当は、「組織の戦略実行力を強化することで、事業を成長させる」ことをミッションに、組織・人材戦略のデザインから業務設計、ITインフラの構築までをシームレスに実行することで企業の組織・人材の課題を解決いたします。(More information)
当ページに記載の内容は掲載時点での情報であり、外部の情報を含め、その後予告なしに変更となる場合があります。あらかじめご了承ください。
2023.01.24
「『サステナブルプランニング』の方法論」MONOistでQUNIEコンサルタントが連載開始!
モノづくりスペシャリストのための情報ポータルMONOistにて、QUNIE SCM/S&OP担当 シニアマネージャー 吉岡 禎史、多田 和弘の2名による連載が始まりました。
脱炭素が社会のコンセンサスとなった今日、各企業は顧客、法制度、資金調達などあらゆる面から、サプライチェーン全体での温室効果ガス(GHG)排出量ゼロ化を要請されて、サプライチェーンマネジメントの在り方も変容を迫られています。
本連載では、企業にとっての新たな重要課題となった環境経営に不可欠となるGHG排出量計画「サステナブルプランニング」の要点と、サステナブルプランニングを企業に導入していくための具体的な方法論について、3回にわたり解説していきます。
ぜひご一読ください!
掲載概要
■媒体 MONOist(外部リンク)
■連載 『サステナブルプランニング』の方法論(外部リンク)
第1回 GHG排出削減に必須の「サステナブルプランニング」とは何か?/吉岡 禎史(2023年1月24日)
第2回 データに基づいたGHG排出削減の活動を阻む4つの課題/多田 和弘(2023年2月21日)
第3回 超長期の「脱炭素計画」を確実に遂行する、製造業に必要な4つのステップ/吉岡 禎史・多田 和弘(2023年3月15日)
QUNIE SCM/S&OPについて
近年、企業のサプライチェーンを取り巻く環境は、グローバル化・多様化・複雑化が進んでおり、従来では想定していなかったような急激な変化が当たり前のように起こります。その変化は広範囲にわたり、かつ連続的に発生し、サプライチェーンのさまざまな場面において、迅速な計画の見直しや意思決定が求められます。クニエは、次世代グローバルSCMの取り組みに関する豊富な経験をもとに、SCMのグローバル化・変化対応力向上・意思決定スピードの向上などさまざまな角度から、お客さまのサプライチェーンの変革をサポートし、お客さまの企業価値向上を支援します。(More information)
当ページに記載の内容は掲載時点での情報であり、外部の情報を含め、その後予告なしに変更となる場合があります。あらかじめご了承ください。