国からの支援の減少や18歳人口の減少に伴う学生納付金収入の減少により、大学の財務的基盤が揺らぎつつある中、コロナ禍の影響で一層の経営改革を求められています。これを契機と捉えていかなる経営改革に取り組むべきか、今後の対応策を紹介します。