2025.04.15
「産業データ連携がもたらす未来」
日刊工業新聞でQUNIEコンサルタントが連載開始!
産業専門の総合紙「日刊工業新聞」にて、クニエ 重工・造船、機械・装置産業担当 ディレクター 渡邉 康平、シニアマネージャー 坂井 智哉、マネージャー 鈴木 裕一郎および鶴見 泰輔の4名によるリレー形式の連載が始まりました。
デジタル技術の進展により、データが企業の競争力を左右する時代が訪れています。製造業においてはサプライチェーン全体の最適化や製品ライフサイクルを通じた価値向上が求められるものの、多くの企業は依然として自社内での部分最適にとどまっているのが実情です。単独企業の努力だけでは解決できない課題が増える中、こうした状況を打破するには、「企業間のデータ連携」が不可欠であり、今後の製造業の変革において極めて重要な要素となります。
本連載では、データ連携の意義・目的をはじめ、現在取り組みが進むデータ連携の具体的なユースケースや推進方法、未来展望などを解説します。
ぜひご一読ください!
掲載概要
■媒体
日刊工業新聞
■連載「産業データ連携がもたらす未来」(外部リンク)
(1)企業間から業界全体へ/鈴木 裕一郎(2025年4月15日)
(2)企業価値向上/渡邉 康平(2025年4月22日)
(3)生き残りへ課題解決/鶴見 泰輔(2025年4月29日)
(4)供給網の流動性向上/渡邉 康平(2025年5月13日)
(5)製造マッチング/鶴見 泰輔(2025年5月20日)
(6)サプライヤーと協働/鈴木 裕一郎(2025年5月27日)
(7)ソフト部品表で管理/坂井 智哉(2025年6月3日)
(8)製造業主導で新物流/渡邉 康平(2025年6月10日)
(9)再生エネ最大活用/鶴見 泰輔(2025年6月17日)
(10)「規制対応」から移行/坂井 智哉(2025年6月24日)
(11)ユースケース実現へ/鈴木 裕一郎(2025年7月1日)
(12)価値発揮のポイント/鈴木 裕一郎(2025年7月8日)
(13)ビジネスモデル変革/鈴木 裕一郎(2025年7月15日)
(14)データガバナンス確率/渡邉 康平(2025年7月22日)
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2024.12.16
クニエ・NTTデータ・NTTデータ経営研究所、人事向けフォーラムを開催!
HCM Forum 2024 進化する日本企業のHR ~NTTデータグループのノウハウで実現する人事革新~
2024年12月2日、NTTデータグループで組織・人材コンサルティングを手掛けるクニエ、NTTデータ、NTTデータ経営研究所の3社は「NTTデータ・コンサルティング・イニシアティブ」として、 CHRO (最高人事責任者) を中心とした経営層および人事部門向けフォーラム 「HCM Forum 2024 進化する日本企業のHR~NTTデータグループのノウハウで実現する人事革新~」を大手町プレイスホール&カンファレンスで開催しました。
(上段:左から、NTTデータ 三好氏、日本CFO協会 日置氏、NTTデータ経営研究所 長安氏
下段:左から、クニエ 住田、NTTデータ 高浪氏、クニエ 岩佐)
当日は、基調講演に続き、3社の組織・人材コンサルティングのエキスパートが登壇。日本企業の人事機能が今後どのように進化し、どのような役割を果たしていくべきかに焦点を当て、デジタル技術の活用も含め経営変革を加速させるために必要となる考え方や施策について解説しました。
基調講演には、一般社団法人日本CFO協会/日本CHRO協会 シニア・エグゼクティブで経済産業省「グローバル競争力強化に向けたコーポレートトランスフォーメーション研究会」で座長を務める日置圭介氏を招き、今後増々求められるコーポレートとHR機能の重要性について解説いただきました。
クニエからは、人材マネジメント担当 シニアマネージャー 住田 祐二が登壇。「AI時代に即応するDX推進と人事部門改革の具体策」と題し、データと最新テクノロジーを活用したより戦略的な人事部門へ進化するための3テーマ(1.経営リソース最大活用の意思決定支援、2.部門ニーズに応じた人材マネジメント、3.デジタルを活用した人事施策推進)を掲げ、事例を交え解説しました。
■プログラム
OPENING 「NTTデータグループがなぜ組織・人材に取り組むのか」
株式会社NTTデータ 組織・人材マネジメントユニット ユニット長 三好 寛氏
基調講演「高まる‟コーポレート”の重要性とHRが担う機能」
一般社団法人日本CFO協会/日本CHRO協会 シニア・エグゼクティブ 日置 圭介氏
第一部「ビジネス成果で差を生む人材 / 組織戦略策定~実装の要諦」
株式会社NTTデータ経営研究所 組織・人材変革コンサル室 室長 長安 賢氏
第二部「AI時代に即応するDX推進と人事部門改革の具体策」
株式会社クニエ 人材マネジメント担当 シニアマネージャー 住田 祐二
第三部「マーケットから評価される人的資本情報開示とその本当の意味」
株式会社NTTデータ 組織・人材マネジメントユニット 副ユニット長 高浪 司氏
CLOSING ~NTTデータ・コンサルティングイニシアティブについて~
株式会社クニエ 人材マネジメント担当 パートナー 岩佐 真人
QUNIE 人材マネジメント担当について
QUNIE人事マネジメント担当は、「組織の戦略実行力を強化することで、事業を成長させる」ことをミッションに、組織・人材戦略のデザインから業務設計、ITインフラの構築までをシームレスに実行することで企業の組織・人材の課題を解決いたします。(More information)
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2024.11.08
「食品業界におけるScope3削減に向けて~農業分野排出削減への拡大~」というテーマで解説!
株式会社NTTデータのWebサイトに、クニエのコンサルタント 今 真理子が講演を行うセミナー動画が公開されました。
各社、2030/2050年に向けたGHG削減目標を掲げ、取り組みを進めているところですが、目標達成のためにはさらなる取り組みの加速が必要な状況です。
特にScope3における削減が各社課題となってきており、食品業界においては土地セクター・除去ガイドラインの動向もふまえた農業分野での算定が注目されています。
本動画は、海外・国内の取り組み動向、テクノロジーの活用可能性について紹介しています。
ぜひご覧ください!
掲載概要
■主催サイト
株式会社NTTデータ(外部リンク)
■セミナー動画詳細
2024年10月30日(水)公開
食品業界におけるScope3削減に向けて ~農業分野排出削減への拡大~(外部リンク)
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2024.08.28
「真に『データ中心の製造DX』を実現するには」
MONOistでQUNIEコンサルタントが連載開始!
モノづくりスペシャリストのための情報ポータルMONOistにて、クニエ データモデリング・データマネジメント改革担当 ディレクター 武井晋介とマネージャー 山内一平の共著による全4回の連載が始まりました。
製造業を取り巻く経営環境は目まぐるしく変化しています。変化に柔軟に対応していくためには、経営や業務をデータドリブンへシフトすることが重要と久しく言われる一方、変革が容易に進まない企業が少なくないのが現状です。
このような状況に対し筆者らは、「『データを中心に据えた改革』という共通理解は持つものの、データについての検討が後回しになっていないだろうか?」と投げかけます。
本連載では、「製造業におけるデータドリブン経営の実現とは何か」「デジタイゼーションやデジタライゼーションではなくDXにデータがどう関わるか」「企業間や業界をつなぐデータエコシステムへの対応はどう考えれば良いのか」などのテーマを取り上げ、全4回にわたり考察していきます。ぜひご一読ください!
掲載概要
■媒体
■連載「真に「データ中心の製造DX」を実現するには」
第1回 進まぬ製造DX 「データそのもの」の重要性を本当に理解しているか(2024年8月29日)(外部リンク)
第2回 データの“憲法”づくりこそが、製造業の業務やシステム変革を真に加速する(2024年9月27日)(外部リンク)
第3回 将来に続く「理想のデータモデル」を作るため、組織の知見を集約させよ(2024年11月14日)(外部リンク)
第4回 加速する業界横断のデータ流通 製造業は何を指針に自社の対応を決めるべきか(2024年12月2日)(外部リンク)
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2024.06.12
大阪府主催セミナーにて「コンサルタントが行う企業分析の視点を就活に活かす」
というテーマでクニエコンサルタントが講演!
大阪府が実施する外国人留学生向けの就職セミナーに、クニエのコンサルタントが登壇します。
大阪府は、大学や大学院に在学する外国人留学生の大阪府内での就職・定着を支援するため、大学等と連携し、外国人留学生向けの就職セミナーを実施しています。
このセミナーに、クニエの人材マネジメント領域のエキスパート 三沢 直之が登壇します。
ぜひご覧ください!
掲載概要
■主催サイト
大阪府(外部リンク)
■セミナー詳細
2024年6月26日(水)15:30~16:30開催
コンサルタントが行う企業分析の視点を就活に活かす(外部リンク)
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2024.05.27
「『CES 2024』展示減、国内事業化失敗率91.9%--冷めつつある『メタバース熱』の要因は」CNET JapanでQUNIEコンサルタントが連載開始!
朝日インタラクティブ株式会社が運営するテクノロジー&ビジネス情報メディアサイト「CNET Japan」にて、新規事業戦略担当コンサルタント小林 拓人による連載寄稿が第3回にわたり掲載されます。
2021年後半から多くの企業が参入を表明し、メディアでも盛んに取り上げられるなど、加熱状態であったと言える“メタバース熱”。
それから約3年が経った今、その熱は次第に冷めてきており、メタバースからの撤退を表明する企業やメタバースサービスの終了させる動きが出てきています。
本連載ではメタバースビジネスの現状をはじめ、メタバースを活用したマーケティングの有効性、メタバースで新たな収益源を生み出すアプローチ等を、第3回にわたり解説していきます。
ぜひご一読ください!
掲載概要
■媒体
CNET Japan(外部リンク)
■連載「特集 : 幻滅の淵に沈むメタバース再興の糸口」
第1回 「CES 2024」展示減、国内事業化失敗率91.9%--冷めつつある「メタバース熱」の要因は(2024年5月27日)
第2回 「メタバースをビジネスに使え」と言われたら(前編)--認知・興味獲得目的は時期尚早(2024年7月5日)
第3回 「メタバースをビジネスに使え」と言われたら(後編)--有効な活用例とそのヒント(2024年7月17日)
第4回 メタバースで新たな収益を生み出すために(1)--新規事業が成功する条件の整理(2024年7月31日)
第5回 ポイントは「なくては困る」と「粘着性」--メタバースで新たな収益を生み出すために(2)(2024年9月6日)
当ページに記載の内容は掲載時点での情報であり、外部の情報を含め、その後予告なしに変更となる場合があります。あらかじめご了承ください。
2024.05.27
「バイオ燃料の社会普及に向けた将来展望」
スマートジャパンでQUNIEコンサルタントが連載開始!
アイティメディアが運営する電力・エネルギー業界専門メディア「スマートジャパン」にて、環境・エネルギー分野を担当するシニアコンサルタント 岩本 遼による連載が始まりました。
2050年カーボンニュートラルに向けた取り組みとして、運輸に関わる分野では電気自動車(EV)や燃料電池車(FCV)の利用と並び、液体燃料の脱炭素化が進められ、合成燃料(e-fuel)やバイオ燃料などが“カーボンニュートラル燃料”と呼ばれ注目されています。
バイオ燃料のうち、バイオエタノールについては、技術的に確立された製造プロセスが存在し、すでにアメリカやブラジルなどで商用化されるなど認知が進みつつあります。しかし、その他どのようなバイオ燃料があるのか、各国は脱炭素エネルギーとしてバイオ燃料をどのように位置付けているのか、あるいは今後どのような展開が考えられるのかについてまでは、あまり知られていないのではないでしょうか。
本連載では、注目されるバイオ燃料を取り上げ、各国のエネルギー戦略における位置付け、海外でのビジネス動向、日本でのバイオ燃料社会の普及に向けた展望などについて、全3回にわたって解説していきます。
ぜひご覧ください!
掲載概要
■媒体
スマートジャパン(外部リンク)
■連載「バイオ燃料の社会普及に向けた将来展望」(外部リンク)
第1回 種類別に見たバイオ燃料の普及課題、足元の本命となる燃料はどれなのか?(2024年5月27日)
第2回 EUや米中の戦略は? 諸外国におけるバイオ燃料政策の動向(2024年6月11日)
第3回 日本企業の勝ち筋は? 種類別に考えるバイオ燃料の事業機会と展望(2024年7月31日)
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2024.05.10
「新時代のサプライチェーンマネジメント戦略」
MONOistでQUNIEコンサルタントが連載開始!
モノづくりスペシャリストのための情報ポータルMONOistにて、SCM/S&OP担当 ディレクター 多田 和弘による全4回の連載が始まりました。
近年、地政学リスクや人権問題意識の高まり、CO2排出量管理の必要性など、サプライチェーン上における新たな企業課題が続々と発生しており、サプライチェーンマネジメント(SCM)がカバーすべき領域や求められる機能も変化しつつあります。
そこで本連載では、近年のサプライチェーンの新課題や環境変化を踏まえつつ、経営の意思を反映したSCMを実現する上での大方針たる「SCM戦略」とそれを企画/推進する「SCM戦略組織」の具体的な機能、これらを支える「SCM人材」の要件とその育成の在り方について提言します。
ぜひご一読ください!
掲載概要
■媒体
MONOist(外部リンク)
■連載「新時代のサプライチェーンマネジメント戦略」
第1回 変わらねばならない製造業のSCM 「戦略」「組織」「人材」の抜本的見直しを(2024年5月10日)
第2回 SCM改革はなにより戦略構築の明確化から 業務改善の前に検討すべき5つの要素(2024年6月27日)
第3回 SCM戦略の専任組織がなぜ必要か 担うべきミッションと理想の組織配置(2024年10月21日)
当ページに記載の内容は掲載時点での情報であり、外部の情報を含め、その後予告なしに変更となる場合があります。あらかじめご了承ください。
2024.04.19
「Catena-Xって何? データスペース5つの疑問」
日経XTECHでQUNIEコンサルタントが連載開始!
株式会社 日経BPが運営するさまざまな産業分野の技術者とビジネスリーダーに向けた技術系デジタルメディア「日経XTECH」にて、重工・造船、機械・装置産業担当のコンサルタントによる連載寄稿が第5回にわたり掲載されます。
近年、CO2排出量削減や人権尊重等、サプライチェーン全体でサステナブルな取り組みを行うことが求められ、課題となっているのが企業をまたぐデータの共有です。
そこで注目を集めているのが、企業間ネットワークを形成し、サプライチェーン全体におけるデータのエコシステムの実現を目指す取り組みである“データスペース”です。今後企業がSX(サステナビリティトランスフォーメーション)を推進するにあたり、データスペースは大きな役割を担う存在となることが想定されます。しかし、データスペースの概念はとても抽象的で、分かりにくいのが現状です。
そこで本連載では、自動車業界における先行事例「Catena-X」をはじめとしたデータスペースの概要や今後の動向等を、第5回にわたり解説していきます。
ぜひご一読ください!
掲載概要
■媒体
日経XTECH
■連載「Catena-Xって何? データスペース5つの疑問」
第1回 そもそも「Catena-X」って何?欧州が実現したい8つのコト/鈴木 裕一郎(2024年4月19日)
第2回 欧州の取り組みだけど日本企業に関係あるの?規制未対応で市場からの排除も/鈴木 裕一郎・米田 巧(2024年4月26日)
第3回 どうしたら使えるようになるの?3ステップでCatena-X利用へ/鶴見 泰輔(2024年5月10日)
第4回 Catena-Xだけ気にしていればいいの?データスペース乱立の波をチャンスに/鈴木 裕一郎(2024年5月17日)
第5回 欧州の最新動向は?Catena-Xが派生し製造・宇宙・化学・半導体へ/鶴見 泰輔(2024年5月24日)
当ページに記載の内容は掲載時点での情報であり、外部の情報を含め、その後予告なしに変更となる場合があります。あらかじめご了承ください。
2024.04.16
「ウェブアクセシビリティー義務化の流れに日本企業はどう対応すべきか」
ZDNET JapanでQUNIEコンサルタントが連載開始!
CIOやITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援するオンラインメディア「ZDNET Japan」にて、クニエCIOサポート担当 マネージャー 岩崎 健一郎がWebアクセシビリティについて2回にわたり解説します。
2024年4月に施行される「障害者差別解消法」の改正に伴い、民間企業にとってはこれまで「努力義務」だった「障害者の方への合理的配慮」が「義務」に変わります。これにより、今後企業の所有するWebサイトでは、アクセシビリティを整備する「義務」が発生する場合があると考えられます。
すでに欧米各国では、より厳しい基準で法令の整備が進んでおり、近年では「Webサイトから情報を入手できず、不利益を被った」との理由で利用者から提訴され、企業側に賠償金の支払いが命じられる例も実際に増えていることから、今後日本においてもWebサイトのアクセシビリティ要求レベルは段階的に高まっていくことが予想されます。
そこで本連載では2回にわたりWebアクセシビリティについて、実践的な対応方法などを含め解説します。
ぜひご一読ください!
掲載概要
■媒体
ZDNET Japan
■連載「ウェブアクセシビリティー義務化の流れに日本企業はどう対応すべきか」
第1回:改正障害者差別解消法でウェブアクセシビリティー義務化?--知っておくべきリスクと社会的意義(2024年3月14日)
第2回:「ウェブアクセシビリティー義務化」に向けて企業のウェブ担当者が今すぐすべきこと(2024年4月16日)
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